高齢化社会が進む日本ではさまざまな問題が懸念されています。超高齢社会を迎える日本では、2035年に総人口に占める高齢者の割合が33.4%となり、3人に1人が高齢者になるという推計が出ています（出典：厚生労働省 国立社会保障 人口問題研究所）。
それに加えて、高齢になるに伴い認知症の発症率が増加することが挙げられます。
2012年時点における厚生労働省研究班の調査では、65歳以上の高齢者のうち認知症を発症している割合は推計15%、約462万人に上がるとの調査結果があります。
認知症の前段階である軽度認知障害(MCI)の高齢者も約400万人といいます。
また、2025年の認知症患者は約730万人、5人に1人が認知症を発症するとの見解が明らかにされました。
現在の試算では、認知症有病率は上昇する一方で、私たちが認知症と正しく向き合う必要があります。
認知症の発症率が高くなっている今の日本において、専門医に対する需要は高まりつつあります。
とはいえ、なかなか通院が難しいという現状もあります。
難しさの1つの理由として、認知症の初期段階において、認知症患者が病院へ行きたがらないという傾向があります。
自分が認知症だということを認められるまでには時間がかかることが多く、家族やまわりの人がどれほど「病院に行こう、相談しよう」と言っても、頑として行かないことが多いのも事実。
そのため、認知症患者と家族の関係性が悪くなるケースも多くあり、また早期治療ができず認知症の進行が進んでしまうことも。
しかし、認知症治療に遠隔診療を導入することで、通院までのハードルを一気に下げることができます。
なにより認知症の家族が専門医に相談できる機会が圧倒的に増えるという心理的な安心感は大きな利点1つです。（実際に認知症ケアに遠隔診療を活用している クリニックの事例 を見る）
2015年8月に厚生労働省が遠隔診療を事実上解禁した流れや、2018年に向けての規制緩和などで、認知症ケアとして遠隔診療に対する期待は高まっています。
認知症は、自分を含めて家族など、誰の身にも降りかかる可能性があるので、遠隔診療のさらなる普及・進歩といった動向は日頃から気にしておきたいものです。