日本の遠隔医療や関連する医療サービスの発展と振興に寄与する事業を営むことを目的として設立されたＮＰＯ法人の「日本遠隔医療協会」。同協会で特任上席研究員として活躍するかたわら、厚生労働行政推進調査事業の遠隔医療研究班のメンバーとしても活躍している長谷川 高志氏に、日本における遠隔診療の現状や課題点、また今後の展望についてお話を聞きました。
長谷川氏 – 日本の遠隔医療と、それに関連する医療サービスの発展と振興を目的に、私たち日本遠隔医療協会は活動しています。現状では残念ながら、日本では遠隔医療は定着しているとはいえません。取り組む施設、従事者、研究者が少ないという難しい課題に直面しているからです。普及に向けて、当協会では事例をたくさん集めて、遠隔医療の有効性を明らかにすることに力を入れています。
来年度（平成30年）には診療報酬改定が期待されています。遠隔診療の報酬についての議論が活発になる、いいチャンスだと思っています。そのためには、まずは人・組織・地域の準備が必要。受け入れ体制を整えるためには、遠隔診療のモデルづくりが不可欠だと考えています。疾病、診療施設タイプなど、それぞれの個別モデルが必要となります。分かりやすいモデルが多ければ、幅広く遠隔医療を実施できるようになってきます。そのためにもモデル作りを支える、人材育成が最重要課題ではありますが。全国各地で遠隔医療従事者研修を頻繁に開催することで、この課題は解消できると信じています。
日本遠隔医療協会 （連絡事務局）
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